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トップメッセージ

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収益力の優れた事業体質強化に向けて

 株主の皆様には、平素より格段のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。

 第103期(2016年4月1日から2017年3月31日)の経営概況は、自動車部品分野では、国内は前年度並みとなりましたが、海外では北米や欧州の日系・非日系メーカーからの新規取引および一部量産化の拡大もあり、堅調な売上を維持いたしました。空調家電部品分野では、不採算取引の解消により売上高は前年度比93%と減少する半面、損益面では大きく改善いたしました。エレメント部品分野では、光通信用センサ、パワー半導体センサの需要拡大により、売上・損益面の双方に大きく寄与いたしました。

 このような環境の下、当社グループの売上は前年度比ほぼ横ばいで推移いたしました。損益面では、かねてより展開してまいりました平準化生産を拡充したことによる海外工場の時間外労務費の削減、日本・中国・タイ工場の3拠点生産確立による物流コスト低減とリードタイム短縮による在庫圧縮が顕著となりました。

 第104期(2017年4月1日から2018年3月31日)は、従来から目標として掲げている「収益力においても優れた事業体質」をより強固なものとするために、当社グループ固有の技術を活かし、高性能・高品質な製品の開発改良に磨きをかけ、現行製品の拡販や新規取引の獲得に繋げることが必要と考えております。今後は、更に市場拡大が見込まれる二次電池温度補償用センサ、高温領域・耐水素環境に適合するセンサの改良や拡販、かつ生産効率化を重点課題と位置付け、その実現に向けて国内外の技術営業体制の強化に取り組んでまいります。

 今後も、車載並びに空調部門のセンサ企業として社員一丸となり、長期的飛躍を目指していく所存です。

 当社グループに対する絶大なるご支援を賜りますよう、重ねてお願い申し上げます。

2017年6月

代表取締役社長 後藤 英恒